仮想通貨初心者がICO投資を始めてみた。

全くの仮想通貨初心者がICOで稼ぐため、勉強し実際のトークン購入などでICO投資を始めるブログ。

ICOって何から始めるの?ICOの参加方法をまとめてみた!

みなさんこんにちは!恐ろしく久しぶりのブログ更新となります。なんと4か月ぶりです。

さて、ここ数か月の仮想通貨は山あり谷ありでした。特に年末から年始にかけては、ものすごい高騰と急落を見せ、東洋経済プラスなんかは「天国と地獄」といった特集を組んだりして。。

ICOに関しても、最近はどんどん規制が厳しくなっていく風潮にありますね。中国や韓国のICO禁止を筆頭に、先日は米国で6億ドル規模の差し止めが行われています。

そんな反ICOが今世界中に広がっているわけですが。。

僕はまだまだICO固執しています!

ということで今回は、ICOの参加方法をまとめてみました。

まずは参加方法を知らないと始まらないので。。それでは張り切っていきます!

ICOの参加方法

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ICOに参加するにはいくつかの下準備がいります。具体的に何が必要か順を追って見ていきましょう。

①まずはウォレットの準備

ICOに参加する目的は、ある事業やプロジェクトを成功させたい人に資金融資を行い、その見返りとしてトークンを得ることです。(もちろん一番の目的は、そのトークンの価格上昇により売買益ですが。。)

そのため、事業者へ仮想通貨を送り、トークンを受け取るウォレットが必要になります。そこでまずは。。。

ウォレットを準備しよう!

ただここで、「わざわざウォレットを作らずとも、取引所から送ればいいんじゃない?」と思われた方も多いはず。

もちろん取引所から仮想通貨を送ることはできます。ただし、ICOで貰えるトークンは、取引所のウォレットに入らないことが多いとのこと。。

取引所がそのトークンを取り扱っていればいいんですが、ICOトークンはほとんどが新しいコインです。そのため、すでに取り扱いをしている取引所はめったにありません。

ということで話を戻し、まずはウォレットの準備です


beginner-ico.hatenablog.com


ウォレットには様々な種類がありますが、ここでは最近のICOに多いイーサリアムベースのウォレットを紹介したいと思います。

(その前に「イーサリアムベースって何だ?」って話になるんですが、何か話が難しくなりそうなので、ここではとりあえずスルー。。)

色々調べたところ、評判が良さようなウォレットはこの2つ

My Ether Wallet

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ICOでよく配布されるイーサリアムトークンを保管できる代表格。シンプルで使いやすいと評判です。

公式サイトはこちら→ https://www.myetherwallet.com

MetaMask

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Google Chrome拡張機能であるメタマスク。何より手頃で使い勝手がいいとのこと。

公式サイトはこちら→ https://metamask.io/

とりあえず、この2つのどちらかのウォレットを作成しておけば大丈夫!

②仮想通貨を入手する

ウォレットが準備できたら次は。。

仮想通貨をゲットしましょう!

仮想通貨の一番簡単な入手方法は、仮想通貨取引所で通貨を買うこと。

国内には沢山の取引所がありますが、取り扱い通貨や価格はそれぞれ違うので、色々情報を集めてベストな価格で通貨を買いましょう。

ICOイーサリアムベースのトークンが多いとのことから、ETHを買っておくのがベターかなと。

中にはBTCやQTUMでトークンを発行するICOもあるとのことで、そこは要確認です。

仮想通貨を入手したところで続いては。。

③買った通貨を準備したウォレットに送金

今度は、取引所で購入した通貨を準備したウォレットに送金します!

取引所で仮想通貨を購入すると、その通貨は取引所内のウォレットに保管されるので、それを自分のウォレットに送金して、ICOに送ろうという話です。

なぜ取引所から通貨を送ってはいけないかは、先ほどの通りです。取引所から送るとトークン貰えないかもしれないんで。

ICOに参加

ウォレットに通貨を送金したら、いよいよ。。

ICOへの参加です!

ICOに参加するためには、まずICOを行っているプロジェクトを探します。

ネットには数多くのまとめサイトがあるので、これらを利用しましょう。

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↑このようにICOプロジェクトがまとめられているので、気になるプロジェクトをチェック。

www.coinjinja.com

icowatchlist.com


ICOまとめサイトには、「プロジェクトの概要」や「ICOの開始日時」「貰えるトークンの種類」など様々な情報が上げられており、これらの情報をもとに投資先を決定します。

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ただし、ここで注意しないといけないのは、「ほとんどのICOは詐欺だ」という言葉があるほど、「資金調達をしながら開発を全く行わないプロジェクトが多い」という点です。

そのため、できるだけ多くの情報を集めて、本当に信頼できるプロジェクトか判断した上で、(といってもこれが一番難しいことだと思うんですが)ICOに参加しましょう!

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ちなみに、ICOへの送金はこんな感じ↑です。(送金アドレスにQRコードとおなじみの画面ですね。)

プロジェクトによっては送金方法が異なるので、公式サイトなどでよく確認して下さい!

トークンを受け取る

送金が完了すると、トークンが発行されます!

ただし、通貨の送金後すぐにトークンが発行される場合もあれば、期日にトークンが付与される場合もあります。

この受け取り条件も、プロジェクトで異なるので要確認です。(すみません、ICOの参加方法を紹介すると言いながら、みなさんが確認する内容が多いです。。)

あとは、投資したプロジェクトが成功し、トークンの需要が高まれば、取引所での取り扱い(上場)が行われるはずです。

そして、タイミングを見て持っているトークンを売れば。。ICOの成功です!!

まとめ

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今回はICOの参加方法をまとめてみました。

ただ参加方法をまとめてみたものの、どのICOが信頼できるかといった、肝心な所がまだわからずにいます。。

んーやっぱりどのプロジェクトが成功するか、見分けるのは難しいみたいですね。

これからもっと勉強っす!

ICOって本当に稼げるの?ICOの成功事例

こんにちは。最近はめっきり寒くなってきましたが風邪など引かれていませんか?

僕は仮想通貨に情熱を燃やして寒さを凌いでいくつもりです。みなさんも仮想通貨熱でこの寒さを乗り切りましょう!

ところでICOの言葉はみなさんもよく聞くと思います。でも最近はその言葉だけが先走っているような気がしませんか?

実際に、僕は具体的にどのICOをやっているとか、この企業に投資してうまくいったとかいう話をあまり聞いたことがありません。全て数億円集めたといった話題性が強調された話ばかりです。

僕もICOに対して少しずつ信頼を失いはじめています。本当にICOで稼げるのかって。

そこで、ここはひとつその信頼を取り戻すために。。

実際にあったICOでの成功事例をまとめてみました!

仮想通貨での資金調達。実際に上手くいっているのでしょうか?

ICOって稼げるの?

近日のICOで一番話題になったのは、FirefoxをつくっているMozilla前CEOのBrendan Eich氏が立ち上げたブラウザ開発企業Braveです。

「brave ico」の画像検索結果

2017年6月、このBraveはなんと30秒で3500万ドルもを調達しました。Braveはこの資金調達にあたり自社トークンBasic Attention Token(BAT)を10億枚発行し、総額3500万ドル強の資金を獲得しています。1枚あたりでいえば0.035ドルです。

(↓詳しく知りたい方はこちら)

Mozilla前CEOが設立したBraveが30秒で3500万ドル調達――テック界に広がるICOの可能性 | TechCrunch Japan


(↓トークンに関してはこちら)


しかし、実際にBATを購入した人はわずか130人しかおらず、中には一人で460万ドル分のBATを購入した人もいました。全体で見るとたった5人の投資家が、投資総額の約半分つまり発行されたBATの3分の2を手にしたことになります。

また現在(2017年10月時点)BATは約0.15ドルで取引されており、これをもとに発行総額を換算すると1億5000万ドル、上昇率でいえばその多額な調達金の割に4倍程度です。

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参加者が130人しかいないということは、なにか一般の人が参加する上で情報や先見性が足りなかった部分があるのでしょうか。

価格の上昇率も4倍と、ICOに参加したいと考える個人にとってあまり魅力的な話ではありませんね。

ICOでこれまで稼げた人たちとは?

Braveの話では、競争率が高くて購入できなかったり稼げないんじゃないのという話になってしまいます。しかし本当にICOでは稼げないのでしょうか。

いえそんなことはありません。

個人の投資が購入できたトークンで価格が100倍にも上昇したICOもあります!

ここでは実際に価格が上昇し大きな利益を得たという事例を見てみましょう。

①OmiseGo(OMG)を買って稼いだ事例





Omiseとは、タイ発の開発者向けクレジットカード決済サービス提供するベンチャー企業です。

2017年6月に上場したOmiseGo(OMG)の価格はわずか40円程だったのですが、8月12日には780円にまで高騰しました。わずか1ヶ月で20倍程の価格上昇です 

中にはOmiseのICOに参加して、売り出し価格40倍超を見たという方がいらっしゃいます。

(↓詳しく知りたい方はこちら)
仮想通貨で資金調達する「ICO」で一攫千金とは?

―たとえ数十万円ほどでも購入していたとしたら。。想像しただけで恐ろしい額ですね。

②Stratis(STRAT)を買って稼いだ事例


STRATISとは、ビジネス向け、ブロックチェーンアプリケーションの開発プラットフォームであり、そのコンサルタント企業です。

2016年8月のICO以来、1STRAT=10円ほどでした。しかし2017年に入り大きく上昇し、その結果6月には1STRAT=1000円を超えるまで上昇しました。

売り出し価格からすると100倍の上昇率です!

―もう夢物語ですね。

その他にも、0x(ZRX)のICO3日間で12倍、Kyber Network(KNC)は即日で4倍になるなど多くのトークンが高い上昇率を記録しています。

このようにICOへの投資は、短期間で爆発的な利益を得る可能性を持つまさに一攫千金といった話ともいえるでしょう。

下落率にも注意を

大きな利益得た事例が多いため、ICOではやはり儲かるといった印象を持ってしまいす。しかしそれと同様に価格の下落率にも気をつけなければいけません。

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2017年6月に上場したSONM(SNM)は上場後11倍の価格上昇率を記録しました。ところが10日後には、価格が下落して0.078ドルを割り、ついには0.0705ドルの値をつけました。その後も価格の低迷が続いています。

この下落によって、投資した仮想通貨よりも価格が下がり結果損をしてしまったという方もいるのではないでしょうか。

まとめ

今回は実際のICOの事例をまとめてみました。

トークンによっては売り出し価格から100倍も上昇したものもあり、やはりICOで稼げるとは嘘ではなかったようです。

少しでも疑ってしまった自分に反省です。。

ただし価格が下落してしまうトークンもあるようなので、ICOを行う場合はその点も十分考慮しないなと思いました!

ICOで使われるトークンって何?

トークンについてまとめてみま!!

みなさんこんにちは。すみませんいきなりキーワードを投げちゃって。ブログはまずあいさつからだろと思われる方、失礼致しました。

さてこのトークンという言葉。ICOでよく目にするワードですが、実のところ僕には意味がサッパリ分かりません。なので一刻も早く調べないとなと焦った結果が冒頭の感じです。

ということで早速ですがいきます!

トークンとは?

「ICO bitcoin flat」の画像検索結果

以前、ICOは企業がトークンと呼ばれる独自のコインを発行し、研究費や開発費を仮想通貨で出資してもらう資金調達方法だとまとめました。

ところがその時は曖昧に流していたところがあります。それは、

その独自のコインとは一体なんだという点です。

僕もゲームセンターで使うメダルみたいなものを持っているんですが、それをトークンだと言ってもいいのでしょうか。

トークンとはお金の代わり

トークンとは何もICOだけに関連する言葉ではありません。銀行や仮想通貨に全く関係のない企業も発行できます。

そして、このトークンはお金の代わりとして発行されます

もともとこの言葉は英単語を輸入したもので、使う人によって様々な解釈がされる意味の範囲が広い言葉です。

イギリスのロングマン英英辞典では次のように定義しています。

・感情や意思を伝えるために送るもの、もしくはその行い
(something you give to someone or do for someone to express your feelings or intentions:)

・お金の代わりに機械に入れる丸いメタルのコイン
a round piece of metal that you use instead of money in some machines:

この定義によれば、贈り物やスロットで使うコインもトークンといえます。

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(↑地下鉄のトークン:1900年ごろの地下鉄は、運賃が5セント、10セントで改札機に直接コインを投入できていました。しかしその後料金が上がりその値段の硬貨がないことから、このトークンが使われるようになりました。)

その他にも証拠、記念品、引換券、商品券といった意味でも解釈されます。

―ということは僕が持っているメダルも誰かに送ったり、お金の代わりに使用すればそれはトークンってことになるってことですよね!一応は。

仮想通貨におけるトーク

仮想通貨においては代用貨幣と理解されているのが一般的ですが、

トークン=仮想通貨といって差し支えありません。

具体的に説明すると、

①例えばA社が、「Token」という名のトークンを発行したとします。その「Token」を出資者が仮想通貨で買います。これがICOです。

②その後も「Token」がさまざまな理由で買われるようになり、供給量が多くなったとします。

③それに伴い、「Token」を買いたい人売りたい人が出てくるようになり、他の取引所などでも取引をされるようになります。

④「Token」が取引されるようになると、様々な価格がつき「Token」が価値を持つようになります。

⑤そしてこの「Token」が価値を持つ貨幣、つまり仮想通貨となります。

―このように企業が発行した独自のトークンがいずれ価値を持つようになって、僕たちがイメージする仮想通貨と呼ばれるようになるわけですね!(厳密にいえばもともと仮想通貨なのかな。。)

ちなみに独自で発行する方法もあるようです。興味がある人は一度試してみてはいかがでしょうか。↓

自分だけの仮想通貨(独自トークン)作成方法! <初心者にも分かりやすく記載> - とってもやさしいビットコイン

まとめ

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今回はICOにおけるトークンについてまとめてみました。

記念品、引換券、商品券といった様々な意味をもつこのトークン。ICOでは発行されて価値をもつようになると出資者は大きな利益を得ることができます。

本来は、相手に感謝を伝えるしるしとして送るものといったニュアンスがあるようですが、価値があがればこっちが感謝を伝えたくなりますね!

以上トークンとは一体何でした!

仮想通貨取引所とは?取引所と販売所

みなさんこんにちは!

数日ブログを更新していなかったんですが、仮想通貨の話は相変わらず毎日耳にしますね。

最近では、各国の政府や銀行が仮想通貨に対応する姿がよく見られます。規制を発表する政府もあれば、推進を考えると発表した政府もあったり。。

ちなみにここ日本では先月、金融庁が仮想通貨取引所として登録した事業者を発表しました。

これは仮想通貨法により導入された登録制によって、仮想通貨交換業を行う事業者を登録するといったものです。

(詳しくはこちらで↓)

beginner-ico.hatenablog.com
そしてこの度、正式に11社が仮想通貨取引所と認められるようになったということで。。。。

今回は仮想通貨取引所についてまとめてみてました

度々見られたこのキーワード。見て見ぬふりをしてたんですが、ついにやってやりました。。

仮想通貨取引所とは?

仮想通貨取引所とは、仮想通貨の交換、または仮想通貨の管理といったサービスを提供している仮想通貨交換業を営む事業者です。

そして今回の金融庁の認定により、以下の事業者が現在日本の仮想通貨取引所となりました。

金融庁、仮想通貨取引所11社を登録

金融庁が仮想通貨取引所として登録した11社


マネーパートナーズ
QUOINE
bⅰtFlyer
ビットバンク
SBIバーチャル・カレンシーズ
GMOコイン
ビットトレード
BTCボックス
ビットポイントジャパン
フィスコ仮想通貨取引所
テックビューロ

―11社もあるんですね。これらの取引所はどのように運営されているんでしょうか?

取引所と販売所

仮想通貨取引所では主に2つの事業で利益を出しています。

A 法定通貨や仮想通貨を交換したい人をマッチングさせ手数料を徴収する取引所

B 仮想通貨を実際に販売する販売所

―この取引所と販売所。何か異なる点があるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。

A 取引所

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仮想通貨取引所は、ユーザー同士の需給をマッチングさせることで利益を上げています。これを取引所といいます。

本来、仮想通貨は取引所を介さず買い手と売り手の二者間で取引ができるものですが、個人が売買相手を探すのは容易ではなく、また取引の効率もよいとはいえません。

そのため、仮想通貨の交換を行いたい人は買い手と売り手が集まる仮想通貨取引所を利用して取引を成立させようとします。 

そして仮想通貨取引所は、この取引所を運営し手数料を徴収することで利益を出しています。

―買い手の売り手の間を取り持って利益を上げているんですね。それではそのマッチングとはどのように行われているのでしょうか。

マッチング方法

現在の取引所では、証券取引などにみられるオーダードリブン方式を使ったオークションのような形が主流となっています。

オーダードリブン方式 (引用元:野村証券

市場に集まってきた注文を価格優先・時間優先の原則に従って付け合わせて商いを成立させる方法で、「オークション方式」とも呼ぶ。ニューヨーク証券取引所東京証券取引所など主要市場の代表的な価格決定の方式。

具体的にどのように行われているかというと、

例えば、Aさんがビットコインを20,000円で売りたいとします。この売り手の売却希望価格オファーといいます。

そこにBさんが15,000円でビットコインを買いたいと注文を出しました。この買い手の購入希望価格ビットといいます。

現時点でAさんとBさんがそれぞれオファーとビットを提示していますが、ここではまだ取引が成立しません。

その後、売買を成立させたいと考えたAさんは、20,000円のオファーを18,000円に下げます。

しかしどうしても15,000円でビットコインを購入したいBさんは、ビットを変更しませんでした。

するとそこにCさんが現れ、18,000円払ってもいいとビットを出しました。

ここではじめて取引成立が成立します。

なぜならAさんのオファーとCさんのビットがマッチしたからです。

BさんはCさんよりも先にビットを出していたにもかかわらず、Cさんが取引をすることになったのは、価格優先の原則に従いAさんのオファーと同額をビットしたCさんに購入権が与えられたためです。

つまり買いたい人と売りたい人の価格がマッチしたとき、取引が成立します

これに対し、Cさんが18,000円ではなくBさんと同じ15,000円でビットし、Aさんもしくは他の誰かが15,000円でオファーを出したとします。

その場合は時間優先の原則に従って、先に注文を出したBさんが取引を成立させることができます。

B 販売所

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仮想通貨取引所によっては、実際に仮想通貨を保有しそれを一定のレートで販売している所もあります。これを販売所といいます。

この販売所は取引所と併設されている所が多いです。しかし販売所しか設けていないといった仮想通貨取引所もあります。

販売所も仮想通貨を売買できる点で取引所と同じですが、ユーザー同士の需要と供給がマッチしないと売買が成立しない取引所に対し、販売所では仮想通貨を指定の量ですぐに売買することができます

またレートもある程度固定されているので、(数十秒単位で変化する販売所もありますが)価格の変動が激しい相場で売り損ねた、買い損ねたという時に利用する人も多いようです。

その反面、価格は比較的割高もしくは割安に設定されています。

bitFlyerにおける取引所と販売所(1分差異)

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―約1万円前後の価格差が見られますね。

公式サイト(https://bitflyer.jp/

取引における手数料

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仮想通貨取引所は主に手数料を得ることで運営されていますが、その手数料には様々なものがあります。

代表的なものは、取引が成立する度に発生する取引手数料です。

取引手数料は取引所によって異なりますが、日本の仮想通貨取引所では0.数%といった料金を設定している所が多いようです。

また法定通貨の入出金や仮想通貨の種類、取引内容によっても様々な手数料が設定されています。

これらは全て取引所よって異なるので、手数料が取引所を選ぶ上での判断材料になっているのは間違いありません。 

まとめ

今回は仮想通貨取引所についてまとめてみました。

仮想通貨取引所は主に、利用者同士の売買をマッチングさせる取引所レートを設定して実際に販売を行う販売所で運営されているんですね。

それに伴って色々な手数料があったりして。。

実際にあの画面がズラリと並んでいる証券取引所みたい場所もあるのかな?

奥が深いっす仮想通貨!

仮想通貨は日本で使えるの!?仮想通貨法による法的位置付け

みなさんこんにちは!いきなりですが、本日10月5日はなんと。。。「レジ袋ゼロデー」です!

このレジ袋ゼロデーは、2002年に日本チェーンストア協会がゴミ減量のためにマイバッグの持参を呼びかけるために制定したそうです。

制定ってことは、規則なんですかね?いやそんなわけないですよね。。。

規則や法律ってどこからどこまでがオッケーっていう線引きのためにあると思うんですが、仮想通貨もそんな線引きってあるんですかね?

。。。ということで、

今回は日本における仮想通貨の法的位置付けを調べてみました!

日本における仮想通貨の法的位置付け

あー法律ってなぁ。。でもこれ知っておかないとICOとか到底できないですよね。。

まあ気合い入れていきます!

仮想通貨法とは?

中国のICO全面的禁止を皮切りに、先日は隣国の韓国もICOの禁止を発表するなど、各国が仮想通貨の規制を強化しています。

日本では、2016年5月に国会で仮想通貨法と呼ばれる法案が可決され、今年4月から施行されるようになりました。

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この仮想通貨法とは何かというと、仮想通貨の交換やサービスが適切に実施されるための制度を定めた改正資金決済法の通称です。

改正資金決済法とは、資金決済法と呼ばれる「資金決済に関する法律」および、犯収法と呼ばれる「犯罪による収益の移転の防止に関する法律」の二つの法案を改正する法案です。


そしてこの改正案(正式には「情報通信技術の進展等の環境変化に対応するための銀行法等の一部を改正する法律)を施行することで、今まで明白ではなかった仮想通貨の定義や交換のルール、そして利用者を保護する制度の整備を行っています。

具体的には以下の内容が追加されるようになりました。

①仮想通貨の定義
②仮想通貨交換業の定義
③登録制の導入
④利用者への適切な情報提供の義務付け
⑤利用者財産の分別管理
⑥取引時の公的証明書の確認の実施 

①仮想通貨の定義

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仮想通貨法では、次の性質を持つ財産的価値を仮想通貨と定義しています。

  • 不特定のものに対して代金の支払い等に使用でき、法定通貨と相互に交換ができるもの。
  • 電子的に記録され、移転できるもの。
  • 法定通貨法定通貨建ての資産ではないもの。

この法案によって仮想通貨は、電子上で法定通貨と相互に交換ができ、物品やサービスの購入や売却に使用できる支払手段として法的に認められたことになります

②仮想通貨交換業の定義

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仮想通貨法では、仮想通貨同士の交換や、仮想通貨と法定通貨との交換に際する利用者の金銭・仮想通貨を管理する業務を仮想通貨交換業と定めています

つまり仮想通貨取引所などの業務は、仮想通貨交換業と法律上で定められたことになります。

③登録制の導入

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仮想通貨交換業を営む事業者は、登録申請書を内閣府に申請し、金融庁・財務局の登録を受けなければ、国内で仮想通貨交換サービスを行うことができなくなりました。

これを仮想通貨交換業の登録制といいます。登録を受けるためには、資本金が1000万以上あることや、交換業を適切かつ確実に遂行できる体制が整備されているといった要件を満たす必要があります。

④利用者への適切な情報提供

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仮想通貨法によって仮想通貨交換業者は、仮想通貨に関する適切な情報提供が義務付けられるようになりました。ここでいう適切な情報とは、以下のような情報になります。

  • 取り扱う仮想通貨の名称や仕組み
  • 手数料や契約内容
  • 法定通貨ではないことや、価格変動があるといった仮想通貨の特性

その他にも、仮想通貨交換業者には利用に関する注意点や、最低3か月に1度は利用者に対し取引の記録や残高について情報提供することが義務づけられています。

これにより利用者は仮想通貨のリスクなどを理解した上で取引を開始できるようになりました。

⑤利用者財産の分別管理
     
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利用者財産を適切に管理するため、利用者から預かった金銭や仮想通貨を、事業者自身の金銭や仮想通貨と明確に区分し管理することが義務付けられるようになりました。これを利用者財産の管理義務といいます。

例えば、利用者と事業者の仮想通貨を別のアドレスで管理し、利用者ごとの預かり数を会計上で把握するといった管理がこれにあたります。

また利用者資産との区分管理に加え、管理の状況について公認会計士または監査法人による外部監査も義務付けられるようになりました。

⑥取引時の公的証明書の確認の実施
    
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マネーロータリング対策のため、事業者による公的証明書等の確認が義務付けられるようになりました。そのため以下のサービスを使用する際に、利用者は運転免許証といった証明書の提示が求められます。

  • 仮想通貨口座開設時
  • 200万円超の交換や取引時
  • 10万円超の仮想通貨の移転時(送金) 

まとめ

今回は日本における仮想通貨の法的位置付けについて調べてみました。

今までは何かとあいまいだった仮想通貨ですが、仮想通貨法という法案が2017年4月に施行されることで、仮想通貨の交換やサービスが適切に実施されているかどうかチェックされるようになったようです。

この4月って結構最近の話ですよね。それだけ影響を受ける人が多かったり、注目度があるってことなのかな?

これからもキープマイアイオン仮想通貨です!


仮想通貨の価値の決まり方は?なぜ価格が変動するの⁉

こんにちは!みなさんは新聞やニュースで「ビットコイン急上昇」「仮想通貨最高値」といった見出しを見かけたことがありませんか?

今や話題にならない日はないといった仮想通貨ですが、どうやらここ最近の仮想通貨は大きく価格を変動させているみたいですね。

一応僕もICOでお金を稼ごうとする身なので、ここの価値や価格の変化はバッチリ抑えておきたいなと思っています。

ということで今回は仮想通貨の価値の決まり方を調べてみました

仮想通貨の価値の決まり方

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仮想通貨の価値は日々変動しています。仮想通貨の代表格といえるビットコインの価格は、この4年間で50倍にも跳ね上がっており、その他の仮想通貨も軒並み上昇を続けています。

しかし価格が上昇し続けるだけならよいのですが、過去には、数日間で20%以上もの下落を記録したこともあり、これにより多大な損失を受けた人は少なくありません。

このように仮想通貨は日々その価値を大きく変動させていますが、そもそも仮想通貨の価値はどのように決まっているのでしょうか。

①需要と供給

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仮想通貨の価格は、主に需要と供給のバランスで決まります

一般に仮想通貨は、株式やFXと同様に取引所で売買されます。そして様々な思惑を持つ人たちの需要と供給が仮想通貨の価格を大きく変動させています。

仮想通貨を利用・投資したい人の需要が上がると価格が上昇し、逆に需要が低くなれば価格が減少します。

②将来性 

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将来性の高さは仮想通貨の価値を決める要因の一つです。

仮想通貨の投資目的は、多くに価格上昇によるキャピタルゲインで、価格上昇の幅が大きければ大きいほど、より多くの利益を得ることができます。

そのため今は価格が低いが、以後上昇すると思われる仮想通貨に需要が高まり価格が上昇します。

知名度

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知名度の上昇は人々の購買意欲をかきたてます。

知名度の高い仮想通貨は、メディアに取り上げられることも多くあり、良くも悪くも様々なニュースや出来事によって価格の変動が起こります。

またこれから利用や投資を始めようとする人たちにとっては、知名度が大きな判断材料となり仮想通貨の需要と供給に影響を与えます。

④信用度

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仮想通貨の持つ信用度は価値を決定する大きな要因です

仮想通貨は中央銀行のように集権的に管理する存在がいないため、仮想通貨自身で信頼性を確保する必要があります。

言い換えれば、仮想通貨が現在の価値を保っているのは、投資をする人たちがそのシステムや価値に信頼を置いているからです。

そのため、これから価値が上昇するもしくは暴落する心配がないといった仮想通貨は買われ、逆にその保証はないといった仮想通貨は売られていきます。

仮想通貨の価格変動には特徴がある?

―なるほど仮想通貨の価値はこのように決まっているんですね。需要供給のバランスであたっり、将来性であったり。。

でもこれらは株式やFXでも共通に見られる要素ですよね。何か仮想通貨にしかみられない価格変動の特徴といったものはあるのでしょうか?

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①仮想通貨の価格変動は、純粋な需要と供給で決まる

株式は企業が発行する有価証券であるため、発行している企業の業績変動などによって価格が変動します。

外国通貨を取り扱うFXは、経済指標と世界情勢から大きな影響を受けています。

一方、仮想通貨は業績も経済指票もないただのデータです。そのため、仮想通貨の価格は純粋に需要と供給によって決まります

ストップ高やストップ安がない

株式市場は、株価の極端な上昇や下落を抑える為に1日の上限と下限を設けています。

この上限と下限は、それぞれストップ高ストップ安と呼ばれていますが、仮想通貨の取引にはこのストップ高やストップ安がありません。

そのため、仮想通貨は需給に応じてどこまでも変動します

③発行量に上限がある

法定通貨は、政府や中央銀行が自由に発行量を調節できますが、仮想通貨によっては既にプログラムで発行上限が決められています

そのため発行量の増加によるインフレといった事態を避けることができ、また発行に上限があるため将来に仮想通貨を保有する人が限られる、つまり仮想通貨には希少価値があると言われています。

この希少価値に期待した人たちが、投資やマイニングといわれる採掘を行い近年の価格上昇につながっています

まとめ

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今回は仮想通貨の価値の決まり方について調べてみました。

仮想通貨の価格が日々変動しているのは、将来性や希少価値などを期待した様々な思惑を持つ人たちの需要と供給で決まっているんですね。

僕もICOや仮想通貨についてもっと勉強して、はやくこの変化が読めるようになりたいです!

仮想通貨はどうやって管理するの?ウォレットとは?

こんにちは。最近少し寒くなり始め、季節の変わり目のせいかマスクをしている人を多く見かける気がします。みなさん風邪を引かないように気をつけましょう!

さて前回、仮想通貨とは何かということでその特徴を法定通貨との違いから調べていきました。その中で特に気になったのは、仮想通貨が実物がないデータであり、そしてそのデータを管理する公的な発行主体や管理者が存在しないということです。

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実物がないから自宅で保管もできないし、公的な管理者がいないってことは銀行とかもないってことですよね。。

ではみんなどうやって仮想通貨を管理しているんだという話なんで、まだまだ調べていく必要がありそうです!

ということで今回は仮想通貨の管理方法を調べてみました。

仮想通貨の管理方法

仮想通貨を保有している人は、以下の二つの方法で管理を行っています。

A. 自身で管理する

B. 第三者に管理を委託する

―自分で管理するにも、第三者に委託するにも一体どうように行われているのでしょうか。

A. 自身で管理する

仮想通貨は、ユーザーとユーザーが直接データを送受信するP2Pと呼ばれる接続方法で取引するため、銀行などの仲介者は存在しません。

(↑ 現時点ではこの意味がよくわからないのですが、システムに関しては後ほど詳しく調べようと思います。)

また仮想通貨は、実物のないデータであるため上書きが可能です。そのため誰かからそのデータが書き換えられないようセキュリティ対策を行う必要があります

仮想通貨を自身で管理する方法はいくつかあります。

  • ハードウェアウォレットで管理する
  • ペーパーウォレットで管理する
  • デスクトップウォレットで管理する
  • モバイルウォレットで管理する。

これらの方法には、ウォレットという言葉が共通してみられますが、このウォレットとは一体何なのでしょうか?

それぞれの管理方法と共に見ていきたいと思います。

①ハードウェアウォレットで管理する

自身で管理する方法の中で、特にセキュリティに優れていると言われているのが、このハードウェアウォレットと呼ばれる仮想通貨専用保存機器です。

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ハードウェアウォレットは、専用のチップ内に秘密鍵と情報を格納しています。そしてこの秘密鍵を使って、仮想通貨の入出金といったデータ取引を行います。

以下がハードウェアウオレットを使った取引の仕組みと流れです。

  1. PCで仮想通貨をどこにどれぐらい送るといった取引データを作成します。

  2. PCとハードウェアウオレットをUSBなどでつなぎます。

  3. 作成したデータをハードウェアウォレット側に送信します。

  4. ハードウェアウォレットに格納されている秘密鍵を使って、このデータに電子署名をします。

  5. 電子署名が完了するとデータをPC側に返信し、仮想通貨ネットワークにデータを送ります。

このように、ハードウェアウォレットを物理的に分離し、データを認証するという形で秘密鍵を利用することで、外部からのアクセスを防いだり、秘密鍵を持つ人しかデータを扱えないといったセキュリティ対策を行っています。

ハードウェアウォレットは持ち運びが簡単で、PCやスマホに接続すればどこでも使用できるという点で非常に便利です。

しかし、ハードウェアなので故障するリスクもあるため、確実にバックアップを取るといった管理を徹底する必要があります。

②ペーパーウォレットで管理する

紙媒体を使って仮想通貨を管理する方法もあります。この方法では、秘密鍵とそれに対応するアドレスを印刷することで作成できるペーパーウォレットを使用して仮想通貨を管理します。

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具体的には、ペーパーウォレットの作成サービスを提供しているサイトを利用します。 

  1. ペーパーウォレット作成ソフトをダウンロードします。

  2. オフラインにしてペーパーウォレット作成ソフトを起動します。

  3. ソフトウェアの指示に従い、秘密鍵とそれに対応するアドレスを作ります。

  4. 秘密鍵とアドレスを印刷します。  

この印刷物がペーパーウォレットと呼ばれ、物理的に盗まれる以外はセキュリティに特化した管理法と言えます。

しかし仕組み上、一度ペーパーウォレットからデータを引き出すと、同じペーパーウォレットを使用できません。そのため長期的にデータを保管するときに利用する人が多いようです。

③デスクトップウォレットで管理する

仮想通貨をコンピュータ上で管理する方法もあります。

多くの仮想通貨には、デスクトップウォレットと呼ばれるソフトウェアが開発されており、コンピュータ上にインストールすることでローカル環境で仮想通貨を管理することができます。

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デスクトップウォレットは、高機能でセキュリティに優れているのが利点です。

しかしPCで管理する以上、PCの故障や、ウイルスやハッキングによってデータが盗まれるといったリスクがあるので、バックアップなどを行ってセキュリティ対策を徹底する必要があります。

デスクトップウォレットは、開発者の公式サイトでダウンロードすることができます。

Bitcoin core Tor」や、日本語に対応している「Multi Bit Tor」がこれにあたります。

④モバイルウォレットで管理する

仮想通貨はスマートフォンといったモバイル端末でも管理することができます。これをモバイルウォレットといいます。モバイルウォレットは、iPhoneAndroid上のアプリとして動作します。
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モバイル端末で管理すると、持ち運びができ、QRコードが利用できるので実際の店舗での使用に非常に便利です

またインターネットに接続せずオフライン環境で使用するので、外部からのアクセスにさほど心配する必要はありません。

しかし、デスクトップウォレット同様、端末自体はネットワークにつなぎますし、機器の故障も考えられるのでセキュリティ面に多少の不安が残ります。

アプリはApp StoreGoogle Playでインストールできます。「breadwallet」「Copay」「Mycelium」がその代表的なものです。

―つまり仮想通貨を自身で管理するときは、ウオレットと呼ばれる管理ツールを使って取引を行ったり管理したりしているんですね!

B. 第三者に委託する

仮想通貨には、第三者に管理を委託する方法もあります。

第三者に管理を委託する場合は、まず仮想通貨取引所と呼ばれる機関に口座を開設します。そして、仮想通貨をその口座に預けることで、取引所のセキュリティ下でデータの管理を行います。

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取引所に口座を開設し、第三者に管理を委託することで、仮想通貨の取引や管理が非常にスムーズになります秘密鍵を見ること事すらありません。

しかし完全に取引所に依存することになるので、第三者にサイトがハッキングされたり、運営会社のサーバーがダウンしたりすると、口座に接続できなくなりなる可能性があります。

もっとも、多くの取引所は顧客の仮想通貨をインターネットに接続しない環境で保管しており、安全面を十分に考慮した運営を行っています。

しかしリスクがゼロというわけではないので、ハードウェアウォレットなどで管理するよりはセキュリティが劣るといえます。

まとめ

今回はどのように仮想通貨が管理されているのか調べてみました。はじめは実物のないデータの仮想通貨をみんなどうやって管理しているんだと思っていたのですが、以外といろいろな方法があるんですね。

ウォレットを使って自身で管理するか、それとも第三者に委託して管理を任せるか。
その中でも、ハードウェアだったり、ソフトウェアだったり。。

僕もいつか仮想通貨を保有することになるかもしれないので、どの方法で管理するか今から考えておかないとなと思いました!